先日のニュースにマンションバブルの再来を予感させるような記事がありました。

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　リクルートが3月30日に発表した首都圏新築マンションに関する調査で、購入者の住宅ローンなどの負担が増えるとともに、購入物件が都心から郊外に流れるなど条件が悪化していることが分かった。
　都心部の地価上昇が背景にあり、理想のマイホームが遠のきつつある現状が浮き彫りになった。
　調査は（中略）

　住宅ローンの平均借入総額は前年比２．１％増の３０２９万円で２年連続で増加。物件の値上がりに対し自己資金の伸びが低かったためで、ローンの年間返済額も同１１万円増の１４６万円だった。両親などから支援を受けた割合も同２．９ポイント減の２３．４％に減った。

　マンションの平均価格は同１１１万円増の４００４万円で全地域で上昇。東京２３区に住んでいた人のうち、区部で購入した割合は６９．８％と２年連続で減少しており、都心部の価格上昇から郊外に流出する傾向がうかがえる。

（3月30日毎日新聞より　一部抜粋）

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　そう、都心の新築マンションは売れているのです。金利の上昇予想、供給戸数の減少（首都圏で８万戸割れ）、都心の土地供給減少、建物の超高層化などの要因が価格を押し上げつつあります。
　先日のブログ記事にも重ね合わせることができますね。

　さて、新築マンションが景気に連動して競い合うように買われていく中で、不景気な時代に言われ続けてきた


「マンション管理の良し悪しで資産価値が変わる」


との言葉の意味はどうなっていくのか？、、、次回書きます。


（次回へ続く）

（前回記事へ）


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