お知らせ

2018.11.07

当社代表が『マンション・ラボ』でAIでマンション管理を語りました

当社代表が、マンション管理のポータルサイト「マンション・ラボ」の、『AIでマンション管理はどう変わる!?人気のマンション管理士に聞いてみた!』で話しました。 ※マンション・ラボ:マンションという集住
2018.10.14

当社代表が『マンション管理組合の学校』で対談を行いました

当社代表の深山が2016年(平成28年)10月に4名の仲間とWEBサイト運営から立ち上げた「マンション管理組合の学校」が、この秋からマンション管理組合向けの定期セミナー活動を本格的に開始することになり

当社顧問先マンション(ブラウシア管理組合)の合意形成や主体的運営に関する取り組みがリクルートSUUMOに掲載されました

当社がマンション管理コンサルタントとして顧問契約中のマンション、ブラウシア管理組合様の理事会活動と合意形成に関する積極的な取り組みが、リクルート社発行「SUUMO」に掲載されました。 (2018年(

(2018.7.27締切)大規模修繕工事の施工業者を募集します※横浜市鶴見区/105戸

(2018.7.27締切)1回目の大規模修繕工事の施工業者を募集します※横浜市鶴見区/105戸 この度、当社の『大規模修繕工事の御意見番(セカンドオピニオン)サービス』の契約先である「リステージ

(2018.7.10申込締切)大規模修繕工事の施工業者を募集します※東京都練馬区/403戸

(2018.7.10申込締切)第1回目の大規模修繕工事における施工業者を募集いたします ※東京都練馬区/403戸 この度、当社の『マージン・リベートいらず設計監理サービス』の契約先である「プ

設計監理業務を終了します

負け戦から撤退:大規模修繕工事の設計監理から撤退します 当社の大規模修繕工事におけるコンサルティングの一つとして、長らく展開していた「リベート・バックマージンいらず設計監理」業務を、4月末をもっ

マンション修繕工事の見積は「TNN」だ

いくらなんでも2倍はないでしょ 理事会に参加していると、管理会社が「○○が壊れました」「そろそろ□□が劣化してたので」「△△を急いで直さないと」と言いながら、修繕工事の見積もりを持ってきます。

(2018.3.9締切)大規模修繕工事の施工業者を募集します※福岡市中央区/138戸

(2018.3.9締切)第1回目の大規模修繕工事における施工業者を募集いたします ※福岡県福岡市中央区/138戸 ※2018年2月27日 一部修正しました。 この度、当社の『マージン・リベ

リクルート[SUUMO]の連載への監修を行いました

リクルート「SUUMO」首都圏版(2017年11月21日号)に連載のマンガ「入居1年目で理事長になってしまった件」に、弊社マンション管理士の武居が監修させていただきました。 これから新築マンショ

(未経験者歓迎)千葉県西部・東京23区で防火管理の点検スタッフを募集しています

防火管理の点検スタッフを募集しています! 当社の求人ページの、特に ①:防火管理インスペクター ②:消防訓練マイスター を、現在募集中です。 未経験者、大歓迎です。 シ
2017.08.01

ネットショップ風のWEBサイトを開設しました

2017年8月1日。なぜマンション管理士がネットショップ?? 「なぜマンション管理士がネットショップを?」「コンサルタントがネットでモノを売る!?」ことにトライするのでしょうか? ネッ

(2017.5.16)弊社武居が「マイベストプロ埼玉」へ専門家登録されました

武居が埼玉の専門家(マンション管理士)として「マイベストプロ埼玉」へ登録されました 弊社のマンション管理士であり取締役でもある武居知行が、このたび「マイベストプロ埼玉」へ、専門家登録されました。

(2017.5.31締切)2回目の大規模修繕工事における施工業者を募集します ※神奈川県秦野市・52戸

大規模修繕工事の施工業者を募集します この度、当社「大規模修繕の御意見番サービス」(セカンドオピニオン業務)の契約先である「ナイスアーバン秦野」管理組合において、2回目の大規模修繕工事を実施する
2017.02.23

軒先株式会社のマッチングサービスの取り扱いを開始しました

[お知らせ(プレスリリース)] この度、軒先株式会社(代表取締役:西浦明子))が展開する「マンションやビル敷地等の空きスペースを時間単位で貸し借りできるマッチングサービス『軒先ビジネス』」に加え

当社顧問先マンション(シティ能見台つどいの街第3管理組合)の合意形成や主体的運営に関する取り組みが東洋経済に取り上げられました

当社がマンション管理コンサルタントとして顧問契約中のマンション、シティ能見台つどいの街第3管理組合様の理事会活動と合意形成に関する積極的な取り組みが、「週刊東洋経済」に取り上げられました(2017年(
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